2016.01.20外資系インターン選考必勝法

外資系金融・コンサル志望者に


早くも17卒3年生に内定、あるいは内々定が出ているようです。就活業界に身を置く筆者としては、ドタバタの2016採用を経て、企業の焦りが一層加速しているように見えます。
外資系企業ではすでにインターン募集が終了しており、冬/春のインターン・ジョブで2017の内定を出し切るでしょう。

では、冬/春のインターン選考を突破するにはどうすれば良いでしょうか?今回は、3つの必勝ポイントをご紹介したいと思います。
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インターンの選考フロー


インターン生として合格するまでの流れは、本採用よりも簡単だと言えます。その分、採用を視野に入れてインターン・ジョブ中の学生の振る舞いがシビアにチェックされるのです。
外資コンサルや投資銀行のインターン選考は、大きく3つのステップを踏みます。
①書類選考
②基礎力チェック(筆記試験、ビジネスマナーチェック)
③ケース面接

1. 書類選考について


この過程では、書類からポテンシャルが感じられるかを判断されます。会社によっては学歴等でバッサリ切ってしまうこともありますが、最近は高学歴の魅力が落ちていると聞きます。
あまり有名な大学でなくてもTOEICの点数など際立った素養があれば十分なアピール材料になるでしょう。

ここでのポイントは、アピールもさることながら、読み手に不快感を与えないことです。
新入社員がよく怒られるようなもの ―例えば、半角と全角の英数が混じっていたり、フォントがバラバラなものは社会人からすると言語道断。修正液の痕なども、ダメなわけではないが嫌だと感じる人もいるはずです。
アピール以前に、こういったポイントはしっかり押さえるべきでしょう。

2. 基礎力チェックについて


この過程では、面接や筆記試験を通じて地頭をチェックされます。難易度の高いWebテストや、難しい題材の短答論文試験が行われます。
あわせて、面接を通じてビジネスマナーをチェック。ビジネスシーンで通用する文章が書けるか、会話ができるかなどを見られます。
特別な能力を見られるわけではありませんが、社会人と接する機会の少ない学生には実は難関かもしれません。

このフェーズで意識したいポイントは、問いに対して適切に答えることです。論述試験でも面接試験でも、問いに答えてなければ採点不可能だからです。特別な能力を見ようとしているわけではないので、奇をてらった答えを出す必要はないのです。

3. フェルミ推定・ケーススタディ面接


この過程では、個々の能力にフォーカスした審査が行われます。コンサルティング会社の選考フローにははっきりと「ケース面接」と明記されており、面接の一環としてフェルミ推定問題やケーススタディ問題が出されるのが通例です。例えば、下記のようなものがあります。

  • いまディズニーランドには何人のお客さんがいますか?

  • あなたがソニーの社長だったらオーディオ事業をどうしますか?


中途採用ではもっとリアルな財務資料などを前提に問題が出されますが、新卒採用ではもっと易しい問題形式です。筆者があるコンサル企業を受けた時は工業新聞の記事を参考資料として渡されました。

面接官が見ているのはどのような思考をするかでです。博識であっても、口が上手くても合格するわけではないのです。
ここでのポイントはビジネス的な観点から考えること。もう少し詳しく紹介しましょう。

「ビジネス的」とは何か


ビジネス的考え方というのは当事者意識を持つことです。経営や政治についてのケースを出題されたとき、「自分なら」という当事者意識から思考をスタートさせるのがミソです。
そうしなければ、多くの人は評論家になってしまうからです。
しかし実際のビジネスは自分で事業を運転していくガッツが必要。

ビジネス的姿勢で設問に取り組むにあたって、ゴールボトルネックを明確にすることも大切です。ゴールを決めずにとつとつと語られても、聞いてるほうもしんどいです。
ビジネスには必ず目的や課題があるのです。

なので、例えばこんな話し方をすると良いでしょう。
「オーディオ事業の存続をゴールとします。そのため..ボトルネックは..」
このように話せば、思考のプロセスもクリアになるでしょう。

この当事者意識は、実はフェルミ推定でも大切なのです。「いまディズニーランドにいる人」という設問に対し収容人数や面積などのデータを持ち出すのはナンセンス。
ではどのように考えるのか?

例えば「この時期ですと、ほとんど待たずに乗れます。だとすると、アトラクションに○人くらいいることになります、レストランも空いているので○人、ストアには○人くらいですね、合計すると…」という思考ができます。季節要因を考え、施設ごとの雰囲気をイメージしながら計算をしていく。。
こうした主体的な推定は、実は協力なのです。データだけで考えたものは意外とおかしな数字をはじきだす、ということをプロは理解しているからです。

もちろん、主観から始まる論理だけでは不完全です。そのため、後からでも根拠の肉付けをしっかりしてあげましょう。
先ほどのディズニーランドの推定だと、こんな後付けをすることができます。
「参考までに、同程度の敷地面積がある某音楽フェスの来場者は○万人、私の大学の学生総数が○万人です。これらと比較しても、妥当な数字だと考えます」

もちろんこれが正解とは限りませんが、同じような学生ばかり面接している採用担当者からすればかなり印象を残せるでしょう。
これが、どんな本にも載っていない「受かる」回答の仕方です。

この記事を書いた人

室屋 武尊

リクルート、マイクロソフト、外資系投資銀行を経て、現在は外資系スタートアップ企業に勤務。趣味はデジタルマーケティング。