2018.03.28通年採用を新卒採用で企業が導入する理由とは?

2018年1月17日、リクルートが30歳までを新卒として365日通年エントリー可能とするいわゆる「通年採用」を行うことを発表しました。そこで日本独自の文化として賛否両論ある「新卒一括採用」にも触れながら、企業が新卒を通年で採用する新しい潮流「通年採用」についてお伝えしていきます。

 

新卒通年採用に至るまでの変遷


 

1870年に日本に「大学」という教育機関が誕生し、1879年に三菱が学卒の新入社員を定期採用し始めたことが新卒一括採用の始まりと言われています。

 

ただし、当時大卒者はごく一部、しかも旧態依然とした組織が近代的な教養を身につけた大卒者を使いこなすことは難しく、本格的に新卒一括採用が普及し始めたのは第一次世界大戦後の1920年頃でした。

 

当時の日本は不況に陥っており就職希望者が殺到したため、企業側が「選考の効率化」を目的に新卒を一括で選考し始めたのです。

 

また、当時は内定を獲得する難易度が高く学生が就職活動に追われていたため、学業が疎かになることを回避するために、1928年には企業が発起人となり「入社試験は卒業後に行う」ことを決めたことが就職協定の始まりです。

 

しかし当時も同じく就職協定の完全遵守は難しくフライングが相次いだと言われています。

 

新卒通年採用は売り手市場だから導入すべき


 

新卒一括採用が始まった当時と企業が新卒の通年採用を行い始めた現在では企業を取り巻く新卒採用市場の状況が大きく変わっています。

 

前述のとおり新卒一括採用が始まった背景は、少ない採用枠に対して不況により応募者が殺到したことによる採用活動の効率化にありました。いわゆる買い手市場です。

 

それに対して現在は2017年の大卒求人倍率が1.78倍の売り手市場です。

 

優秀な学生を企業が取り合っている売り手市場においては、新卒一括採用が始まった当時のように一括で大卒者の応募を受け付けてエントリーシート等を活用して面接数を減らす採用の効率化は、現在の新卒採用市場において必ずしも適切な方法とはいえません。

 

そのため現在も新卒一括採用を踏襲する企業の多くは、多くの学生と会い、多くの内定を出し、多くの内定辞退をされるという非効率な新卒採用となり苦しんでいます。

 

現在の新卒採用市場においては、いかに採用要件にマッチした学生のみと会い、内定辞退をされないように口説いていくかがポイントになり、少なくても良質な母集団に十分なリソースを投下することが採用効率の向上につながります。

 

通年採用を新卒採用で企業が導入する理由とは?


 

少ない人数でも採用基準にマッチした学生と出会いリソースを投下する上で、企業が新卒を通年で採用することには大きなメリットがあります。

 

それは「優秀な学生は常に自分のキャリアを考えている」という点がポイントです。

 

新卒採用市場には大学3年生の3月からの就活ナビ解禁に合わせて就職活動を始める学生だけではなく、大学1年生でもスキルアップに努めたり、自分のキャリアを考えている大学生が一定数存在します。そしてその数は年々増加しています。

 

そのため学年を問わず通年で新卒入社する可能性のある学生と接点を持つ新卒通年採用の仕組みは、意欲やスキルの高い優秀な学生を採用するための効率アップに大きく貢献します。

 

通年で新卒の採用活動をするのは大変だと思われる方も多いですが、ポイントは新卒一括採用と違い会うのは「少ない人数でも良い」という点です。

 

新卒通年採用におすすめの手法


 

効率良く採用要件を満たした学生に早い段階から接点を持つためには「優秀な学生は常に自分のキャリアを考えている」という特性を活用することがポイントです。

 

そのため学年を問わず長期インターンシップで学生を受け入れる手法を活用して、企業が新卒を通年で採用する手法は非常におすすめです。

 

メリットは以下の3点です。

 

1.早い段階から自分のスキルやキャリアを考えている学生に出会える

2.学生の「第一印象」の企業になれる

3.インターンシップの中で自社の魅力を訴求し続けられる

 

以上のメリットを享受しながらさらに効率を上げるのであれば、インターンシップの受け入れ基準に「スキル基準」を設けるとより採用活動の効率化に寄与します。

 

他の企業に先駆けて、常に優秀な学生と接触し採用につなげられる長期インターンシップを活用した新卒通年採用にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

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この記事を書いた人

TRUNK 執行役員

TRUNK株式会社 執行役員 Deloitteグループ、リンクアンドモチベーションを経てTRUNKに参画。 トレーニングや教育制度設計などの人材開発や、採用や組織づくりなどの組織開発のコンサルティングに従事。 セールスでは新規事業分野においてDeloittグループ、リンクアンドモチベーション両社でトップセールスを獲得。